インフルエンザ情報2017年10月~2018年2月
2018年2月21日インフルエンザの猛威が全国的になくなってきています。
子どもの患者さんは少なくなってきましたが、成人や高齢者の患者さんは以前より多く、高齢者では重症の方もいらっしゃいます。
☞ 全員に抗インフル薬投与は、問題提議されています。
日本小児科学会からは、幼児や基礎疾患の有無で重症化のリスクがあれば、抗インフル薬投与し、多くの小児は自然治癒を待つ選択肢が提案されています。比較的元気な学童以降の場合は、解熱剤のみとなります。 基礎疾患のない成人にも同様のことが当てはまります。
高齢者や基礎疾患をお持ちの方は抗インフルエンザ薬を早めに投与することが大事です。
2018年2月10日 鹿児島ではインフルエンザ流行のピークは過ぎ、少し下げどまりの状態です。
まだB型が多く認めますが、A/H3(A香港)が増えてきています。A/H3(A香港)に対してワクチン効果は１０～３０％となるため、
B型の後にA型に罹患するなど、まだ流行が持続すると思われます。
北米では、H3N2型が流行の中心で、H3N2型に対するワクチン効果は２０％程度と分析されていて、
アメリカCDCの報告ではインフルエンザ入院発生率は過去最悪となっています。
2018年1月27日 例年になくインフルエンザAとBが同時に爆発的に流行しています。
2018年1月20日 インフルエンザワクチン終了いたしました。
2018年1月13日 インフルエンザ治癒証明意義なし（沖縄県）
沖縄県では、下記のことが県のHPに記載されています。
☞ インフルエンザに罹患した場合、発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日（幼児にあっては、3日）を経過し健康が回復すれば外出の自粛を終了することが可能であると考えられており、復帰に先立って医療機関を受診させ、治癒証明書を求めることは意義がないとされております。
そのため、沖縄県では、治癒証明書取得に伴う本人の負担や医療機関の軽減を図るために、別添写しのとおり教育機関において治癒証明書を求めることを控えるようお願いしているところです。教育関係者及び保護者の方々におかれては、ご理解とご協力の程よろしくお願いします。
また、民間事業所で従業員が罹患した場合も同様ですので、併せてご理解とご協力をお願いします。
理由には、新型インフルエンザが猛威を振るった2009年に厚労省と文科省から出された事務連絡もある。同年10月に厚労省は「新型インフルエンザによる外来患者の急速な増加に対する医療体制の確保について」と題する事務連絡で、「再出勤に先立って医療機関を受診させ治癒証明書を取得させる意義はないことについて、周知すること」と通達した。厚労省健康局結核感染症課によるとこれは新型インフルエンザに限ったものだが、「沖縄では県や医師会、専門家などの話し合いの結果、新型インフルエンザで治癒証明に意義がないのであれば、季節性でも同様とのコンセンサスに至った」と説明されています。
学校保健安全法でも治癒証明を求められていません。
但し、対応は各県・地域で違いますので、ご参考にしてください。
2017年12月25日 インフルエンザ爆発的に増えています。
👈 インフルエンザ出席停止（クリックで拡大）
保育園・幼稚園・小学校～高校・大学・専門学校が対象
社会人は会社の方針に因りますので、上司に相談して下さい
2017年12月23日（天皇誕生日:祝日）耳鼻咽喉科の休日当番医でした。
鹿児島県で耳鼻咽喉科は当院のみで、遠方からの受診もありました。
インフルエンザは16名診断（A型１３名 B型３名 感染者の2名はワクチン歴ありました）
耳鼻咽喉科の当院でこの数字なので、小児科や内科はもっと多かったと思います。A型が半数以上で、ワクチン接種者は軽症また感染していない印象です。今後、A/H3(A香港)が増加すれば、ワクチン効果は低下すると思われます。
2017年12月20日 全国的に、12月中旬としては、大きな流行となってきました。
当院でも、先週ごろから急に冷え込み出して、インフルエンザ患者さんが増えてきています。
B型が多く、A型も認めます。現在、２：１でB型の方が多く認めます。
全国的には
国立感染症研究所感染症疫学センターの病原微生物情報によると、今シーズンこれまでのインフルエンザ患者由来検体から検出されたインフルエンザウイルス(514検体解析)は、
A/H1pdm 50.6%
A/H3(A香港)亜型 25.3%
B型 24.1%
の順となっていて、AH1pdmが流行の中心となりつつあります。
2017年12月13日 高リスク者には抗インフル薬の予防投与（日経メディカル）
高齢者のｲﾝﾌﾙ肺炎予防は、発症2日以内の抗インフル薬投与と肺炎球菌ワクチンを!!
インフル脳症のついて、熱性けいれん既往はリスクとなり、成人や高齢者にも、少数ですが、インフル脳症の報告があります。
☞ 全員に抗インフル薬投与は、問題提議されています。
日本小児科学会からは、幼児や基礎疾患の有無で重症化のリスクがあれば、抗インフル薬投与し、多くの小児は自然治癒を待つ選択肢が提案されています。比較的元気な学童以降の場合は、解熱剤のみとなります。 基礎疾患のない成人にも同様のことが当てはまります。
予防投与も同様のことがいえます。予防投与により、軽い症状の方が増え、周囲へ拡散のリスクげ懸念されます。今後の耐性化の問題もあります。
2017年12月11日 今冬はインフレンザワクチンには頼れません（日経メディカル）
今年2017年~2018年は、A(H3)流行の可能性あり、これに対して昨年同様、香港株が採用されているためワクチン効果は10~30%程度!!
高齢者は重症化の恐れあり、ワクチン接種していても抗インフルエンザ薬の早めの投与と予防投与も視野に。
添付文書では：抗インフルエンザ薬予防投与について
予防に用いる場合には、原則として、インフルエンザウイ ルス感染症を発症している患者の同居家族又は共同生活者 である下記の者を対象とする。 ⑴高齢者（65歳以上） ⑵慢性呼吸器疾患又は慢性心疾患患者 ⑶代謝性疾患患者（糖尿病等） ⑷腎 機能障害患者
感染者に接触後、2日以内に開始します。
自費になります。
2017年12月1日 インフル流行始まり：鹿児島
ＭＢＣニュースインフルエンザが鹿児島県内でも流行し始めました。調査対象となっている１医療機関あたりの報告数が１．６１と、今シーズンで初めて流行開始の目安となる１．００を超えました。県によりますと、１１月２６日までの１週間のインフルエンザの報告数は、１医療機関あたりで１．６１と、前の週のおよそ２倍に増え、今シーズンで初めて流行開始の目安となる１．００を超えました。保健所別では鹿屋保健所が８．００、川薩保健所が４．４３などと高くなっています。県は、うがいや手洗いなど感染予防の徹底を呼びかけています。なお、１２月１日までの１週間に県内の小学校で学年閉鎖と学級閉鎖がそれぞれ１件ずつありました。
2017年11月30日 東京はインフルエンザ流行期へ
首都圏は流行期にはいりました。ワクチン接種は、まだ２人に１人の割合です。各医療機関に問い合わせてください。
2017年11月27日インフルエンザ異常行動通知 ＦＮＮニュースから
インフルエンザにかかった人が、高い所から飛び降りるなどの異常行動に注意するため、厚生労働省は、患者がいる際、高層階住居での窓の施錠などの注意を呼びかける通知を全国に出した。
インフルエンザ患者が治療薬を服用後の異常行動は2016年、54件あり、転落死のケースも報告されているが、治療薬を服用していない場合も、部屋から飛び出すなどの異常行動が報告されている。
厚労省は、患者が子どもや未成年者の場合、2日間は1人にならないよう配慮するとともに、高層階の住宅では、玄関や部屋の窓を施錠して、ベランダに面していない部屋で療養させる、一戸建ての場合は、1階で療養させるなど、注意喚起を求める通知を、インフルエンザが本格的に流行する前に全国に出した。
2017年11月になり、ワクチン供給が不安的な状態のため、一時予約中断しながら対応しています。
詳細は受付にお尋ねください。
～インフルエンザ供給不足 厚労省～
今年は、インフルエンザワクチン供給不足が厚労省から報告され、昨年よりより４％減少となります。
厚労省は、13才以上の接種を、『1回接種で』と呼び掛けています。
12月以降は同程度の量を供給できる見込みのようです。
2017年10月17日
～インフルエンザワクチン接種 開始しました。
2017年10月17日（火曜）から月曜と土曜を除く、通常診療時間内に行います。
前もって、予約をお願いいたします。詳細は受付にて、ご確認下さい。
【料金 】
1回目 3000円 当院2回目2500円 （自費）
65歳以上1500円（公的助成ある方）
※当院では1歳以上を接種対象としています。
1歳~12歳 2回（２～４週間隔） 13歳以上 1回
関連ブロブ：予防接種と間違い も参考にしてください。
～けいれん既往の方へのワクチン接種について～
1994年の予防接種法改正前までは、けいれん後一年は、予防接種は禁止でした。
現在は、過去にけいれん既往者は、接種要注意者として接種可能となりましたが、
添付文書には接種可能者の具体的記載はありません。
日本小児神経学会推奨基準（熱性けいれんを既往にもつ小児に対して）
接種基準
１) 熱性けいれんと診断された場合は 最終発作から 2～3カ月の観察期間をおけば
保護者に対し 個々の予防接種の有用性 副反応（発熱の時期やその頻度 他）などについての十分な説明と 同意に加え
具体的な発熱時の対策（けいれん予防を中心に）や 万一けいれんが出現したときの対策を指導 するの条件のもとで
接種が可能である
（ただし接種を受ける小児の状況とワクチンの種別により 主治医の判断でその期間の変更（短縮も） は可能である)
２) 長時間けいれん（15分以上発作が持続）の既往例は 小児科専門医あるいは
小児神経専門医が診察し その指 示のもとに施行する
上記の内容をふまえ、
乳幼児のインフルエンザワクチンの方で、単純熱性けいれんや痙攣後十分な期間あけて
接種する場合は、問題ないのですが、
頻回な痙攣歴の方や発作状況がよくわからない場合は
担当医に相談の上行わせていただきますので、ご理解お願いいたします。